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「アスファルト火山の頂上に穴を開けた可能性はないですか」(6.22 無機質石油命さんからの質問) 浅学故、アスファルト火山についてはご指摘されて始めて知った次第です。技術的、石油契約的に検証出来ないものについてのコメントは控えるべきかもしれませんが、一応、私見を述べさせて頂こうかと思います。(真に申し訳ありませんが、http //zasshi.news.yahoo.co.jp/article?a=20100427-00000001-natiogeo-intこちらの記事で得たアスファルト火山の情報をベースに話させて頂きます) さて、質問者のお名前に無機質石油、という単語が入っておりますが、私が見た限りではアスファルト火山と、無機質起源論は無関係に見えます。無機質起源論の中には確かに火山、溶岩活動との関連云々という説があるようですが、アスファルト火山の火山とは、喩えであって、本物の火山とは関係が無いと思います。 そもそも、アスファルト火山とは、地下の浅い層まで移動してきた原油が、低温環境での生物分解によって軽質成分を食われてしまい、アスファルトやタールのような重質成分の形で海底面からゆっくりと流出しているもので、その原油の起源が何であるかとは関係なく、火山のような高いレベルの圧力を蓄えたものでも無いと思います。この火山は……表現が悪いかもしれませんが、「油田の尿漏れ」です。 この井戸の傍にアスファルト火山があったかどうかは存じませんが、もしもアスファルト火山があったなら、その付近を石油掘削するというのは、いいアイデアです。少なくともその付近に、原油が流れこんで来ているわけで、地下にはもっと大きな油の層、つまり油田があるかもしれないわけです。(ただし、漏れている証拠でもあるわけで、そのアスファルト火山の元となっている油田は小さいかもしれません。けれど、その隣に漏れていない、しっかりとした大きな油田があるかもしれません)。 さて、では仮にそんな油田を狙って掘るとしましょう。その時に、大きくてもサッカーコート2面程度のサイズのアスファルトにわざわざドリルを下ろす理由は、いくら考えてもありません。通常の海底面より硬いことは何かのメリットになるかもしれませんが、割れる可能性と、わざわざ特注の装置を作らなければならない事を考えると、然程のメリットではないでしょう。普通に考えて、避けて掘ります。後で軽く井戸を曲げてターゲットへ向かうくらいは難しいことではありません。 また、アスファルト火山自体の、重質油を狙ったという可能性についても、ほぼ無いでしょう。そう考えるためには、公聴会等の全ての、あらゆる情報が嘘だったと仮定しなければなりません。あらゆる、です。リグの作業員のコメントから何から、全ての情報が、アスファルト火山を狙っての掘削を否定する証拠を含んでいるといっていい位、ツジツマが会いません。 では、油田としての価値はどうか?重質油は、ただでさえ流れづらい上に、たいていは油層の温度が低い(地表または海底に近いため)ため、極めて生産しづらい油です。また、浅い為に圧力が低く、1500m上の船まで重質油をくみ上げるというのは、並大抵ではありません。例えば英国のCaptain油田ではESP(電動海底ポンプ)を入れて生産をしていますが、これはジャッキアップ式プラットフォーム(海底に足を下ろしている生産・掘削施設)を使える程浅い海(水深100mちょっと)だから出来る事です。1500mのメキシコ湾では油の温度を保つ事も難しく、経済的に考えて無理かと思います。それに上のリンク先の記事にあるとおり、アスファルトが多い油は、価値の低い油です。経済性があるとはとても思えません。 また、アスファルト火山に繋がっている油田を掘りぬいたのでは?という質問であれば、そうかもしれません。しかし、アスファルト火山に繋がっていようがなかろうが、油田は油田です。特に状況に違いはありません。 -
https://w.atwiki.jp/gomdwhtragedy/pages/25.html
現場で稼働中のROV(Remote Operated Viecle)からのビデオ映像の一覧です。 (すみません、重いです) より大きな画面で個別に見る場合は、以下のBPのオフィシャルサイトからどうぞ。 http //www.bp.com/genericarticle.do?categoryId=9033572 contentId=7062605 Ocean Intervention Ⅲ ROV1 http //www.bp.com/liveassets/bp_internet/globalbp/globalbp_uk_english/incident_response/STAGING/local_assets/html/OceanInterventionROV1.html Ocean Intervention Ⅲ ROV2 http //www.bp.com/liveassets/bp_internet/globalbp/globalbp_uk_english/incident_response/STAGING/local_assets/html/OceanInterventionROV2.html Viking Poseidon ROV1 http //www.bp.com/liveassets/bp_internet/globalbp/globalbp_uk_english/incident_response/STAGING/local_assets/html/Viking_Poseidon_ROV1.html Viking Poseidon ROV2 http //www.bp.com/liveassets/bp_internet/globalbp/globalbp_uk_english/incident_response/STAGING/local_assets/html/Viking_Poseidon_ROV2.html Boa Deep C ROV1 http //www.bp.com/liveassets/bp_internet/globalbp/globalbp_uk_english/incident_response/STAGING/local_assets/html/Boa_Deep_C_ROV_1.html Boa Deep C ROV2 http //www.bp.com/liveassets/bp_internet/globalbp/globalbp_uk_english/incident_response/STAGING/local_assets/html/Boa_Deep_C_ROV_2.html Skandi ROV1 http //www.bp.com/liveassets/bp_internet/globalbp/globalbp_uk_english/incident_response/STAGING/local_assets/html/Skandi_ROV1.html Skandi ROV2 http //www.bp.com/liveassets/bp_internet/globalbp/globalbp_uk_english/incident_response/STAGING/local_assets/html/Skandi_ROV2.html Enterprise ROV1 http //www.bp.com/liveassets/bp_internet/globalbp/globalbp_uk_english/incident_response/STAGING/local_assets/html/Enterprise_ROV_1.html Enterprise ROV2 http //www.bp.com/liveassets/bp_internet/globalbp/globalbp_uk_english/incident_response/STAGING/local_assets/html/Enterprise_ROV_2.html Q4000 ROV1 http //www.bp.com/liveassets/bp_internet/globalbp/globalbp_uk_english/incident_response/STAGING/local_assets/html/Q4000_ROV1.html Q4000 ROV2 http //www.bp.com/liveassets/bp_internet/globalbp/globalbp_uk_english/incident_response/STAGING/local_assets/html/Q4000_ROV2.html -
https://w.atwiki.jp/gomdwhtragedy/pages/36.html
「ハリケーンの影響が気になるところです」(6.18 派遣社員さんからの質問) はい、私も心配です。通常、荒天となってももよほどの場合じゃなければ、作業船などは海上で待機し、やり過ごします。もちろん、作業は中断されます(作業可能な風速や波の高さなどが、法律で決まっているはずです)。 しかし今回の場合、まず流出現場には相当数の海上施設と船舶が漂っている為、二次災害の危険があります。通常、これだけの近距離で多くの作業が並列されることはありませんので、慎重な対応が必要となるでしょう。 作業中断によるリリーフ井戸への影響ですが、作業再開のための準備等も必要になりますので、天候不順による中断プラス1日か2日、悪いケースでは4日近く余分に日数が掛かる可能性があります。それだけリリーフ井戸の完成が遅れてしまいます。 また、海上に流出している油が、オイルフェンスを乗り越え、より広域に拡散するきっかけにもなります。現在のところ、天候的にはかなり幸運に恵まれていると思いますが、今後のリリーフ井戸の完成までどうなるか。天に祈るばかりです。 -
https://w.atwiki.jp/wiki3_idol/pages/157.html
井上和香プロフィール 誕生日 1980年5月13日 星座 おうし座 出身地 東京 血液型 O型 身長 165cm 趣味 読書 カラオケ 特技 水泳 料理 パソコンのブラインドタッチ 好きな色 オレンジ 黄色 白 代表作品 鬼嫁日記 黒い太陽 7人の女弁護士 ガチバカ #blogsearch2 サイト名 URL
https://w.atwiki.jp/gomdwhtragedy/pages/31.html
ご自由に情報を置いてください。 三井石油開発に対する訴訟動向 三井石油開など:米原油流出事故の訴訟87件、賠償額集計困難-日経 - Bloomberg.co.jp http //www.bloomberg.co.jp/apps/news?pid=90920013 sid=aJ0KcLjO1oLY この記事の元ソースは日経新聞の報道で、6月18日時点で提起されている訴訟の件数は以下とのこと。 三井石油開発に6件 同社の米国子会社に3件 事故が起きた油田鉱区の権益を持つ孫会社に73件 米国三井物産に5件 以下を見ると、上記「米国子会社」はMOEX USA Corporation、「孫会社」はMOEX Offshore 2007 LLCとなります。 北米 | プロジェクト | 三井石油開発 MOECO http //www.moeco.co.jp/project/usa.html 三井石油開発の100%子会社であるMOEX USA Corporationは、その100%子会社であるMOEX Offshore 2007 LLCを通じて、米国メキシコ湾大水深域探鉱鉱区Mississippi Canyon 252の権益を10%保有しております。 BPが三井石油開発に負担要請 原油流出で97億円 2010/07/03 12 30 【共同通信】 http //www.47news.jp/CN/201007/CN2010070301000296.html 具体的な負担請求の動きが出始めたようです。 【ニューヨーク共同】米南部ルイジアナ州沖のメキシコ湾での原油流出事故に関して、英石油大手BPが、権益の一部を持つ三井物産の子会社三井石油開発に対して事故の処理費用の一部として約1億1160万ドル(約97億円)の負担を求めていることが3日分かった。米メディアが伝えた。 海底油田について、BPが65%、三井石油開発が10%を持つ。BPが米議会に対して提出した書類で、BPが三井石油開発に負担を要請したことが明らかになった。 BP原油流出後の姑息な火消し戦略 ニューズウィーク日本版 http //newsweekjapan.jp/stories/us/2010/05/post-1278.php 難しいのは分かりますが原油の流出量の見積りが大きく増加するのを不審に感じていました。 上記の記事によると、流出量に比例して賠償金が大きくなる背景があったようで、これならBP社の公式発表数値が常に実態より下回る傾向になるのは理解できます(それで良い訳ではありませんが)。以下、上記記事からの引用です。 BPが原油の流出規模を小さく言おうとするのも無理はない。事故以来、BPの株価は19%も下落。アメリカの水質浄化法によれば、BPは現在伝えられているよりもはるかに多い賠償金を支払わされる可能性がある。 この法律では「石油や有害物質を出す沖合の施設」を稼働させている企業は、流出した石油1バレルあたり1000ドル(今回のケースでは1日あたりの合計7000万ドル)を上限に賠償責任を負うと定められている。 だが同法には、事故前に「はなはだしい怠慢」があった場合には賠償額を1日あたり3000ドルまで増額するという規定もある(つまり1日につき2億1000万ドルということだ)。 メキシコ湾の原油流出はこれから何年も続く http //rockway.blog.shinobi.jp/Entry/395/ 原文は 技術的な事は分かりませんが、非常に悲観的な見通しが語られています。以下のように、公式に予想されている損害賠償額(100億ドルレベル)よりも遥かに深刻な被害をもたらすリスクが指摘されています(少なくとも1兆ドル)。 オバマ氏と大統領官邸のベテランスタッフ、サラザー内務長官はBPの重役であるトニー・ヘイワード氏と共に、石油災害によって影響を受けた者たちから出される7500万ドルから100億ドル以上に上る損害賠償請求に蓋をする法律制定で動いている。 しかしながら、マドセン氏により伝えられた推定額は、この災害は実際のところ少なくとも1兆ドルになる、と見られているという。この推定額は早急にこの流出が制御されねば「アメリカ沿岸全体を破壊するかもしれない」と語るクチェロフ教授の悲観的な見方を支持するようことになる。 しかも、今回の問題は他の3万もの石油掘削施設にも発生するリスクがあるとも。 マドセン氏は、チェイニーの以前の会社のハリバートン社と内務省のMMSの「犯罪的癒着」状態と描写している、そして似たような災害の可能性が他の同じ遮断弁を使用している3万の石油掘削施設に存在していると語っている。 また、今回の事故に関して環境保護団体の目立った動きがないのは、実はBP社がそれらの団体の大スポンサーになっているからだという指摘もあります。 グリーンピースとか、ネイチャー・コンサーベンシー、シエラ・クラブその他の環境保護団体のこの全くの沈黙は、石油業界、とりわけBPに繋がる資金の流れに繋がる。指導的な環境保護団体は、石油会社が「環境にやさしい顔」を持つ「石油を超えた」会社の新しいブランドとしてリメイクするために、BPからかなりの献金を受けてきた。 「世界で最もパワフルな環境保護団体」であると言われてきたネイチャー・コンサーベンシーは、BP社がこの団体にこの数年間で1000万ドル以上の資金を与えた後、BPを国際指導者評議会の議席を与えたのである。
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「責任の所在が気になっています。そもそも権益の定義ってどんなものでしょうか?油田はリース契約されているとのことですが、結局誰が持ち主なのでしょう?」(6.26 投資家Bさんからの質問) さて、ご質問に対しては、当wikiの責任の所在はチラ見したという前提でお答えいたします。 まず、「油田の権益とは。油田とは誰のものか」について、少しお話します。 油田は誰のものか?国によって色々と契約は違いますが、ほぼ例外なく、「油田は産油国の物」です。石油会社は何をしているかというと、その油田を開発して、油を売る権利を「借りている(リースしている)」というのがよくあるパターンです。貸してもらった代わりに支払うものは、例えば税金であったり、例えばロイヤリティであったりします。国策企業にある程度のパーセンテージを渡すことを求められる場合もあります。国によって違いますし、アメリカでは州によっても微妙に違うようですが、米国では一般にこのロイヤリティは12.5%だそうです。 私はアメリカの鉱業法を原文で読んだ事はありませんが、おそらく生産した油それ自体の権利は、カンパニー(今回でいうBPやアナダルコ、三井)に属していると思います。 リース契約について 国によっては、油の権利さえも産油国の物で、カンパニーは油の売り上げから分け前を得る、というパターンもあります。Production Sharing契約(PS契約)と言います。この場合、大抵は上記のリース契約よりも、更に産油国有利な契約内容になっている事が多いですね。 PS契約 何れにせよ、油田そのものの持ち主は産油国です。ですから、中東や南アメリカ、それにアフリカなどでは、政権がクーデター等で変わった場合には「前の契約は、なしとする」と突然宣言され、二束三文の保証金と共に追い出される可能性もあります。カントリーリスクというものです。 さて、上記の説明で、「権益とは何か」についても見えてきます。権益とは、辞書で引けばその通り、「権利と利益」ですが、裏返せば「責任とコスト」です。油田の権益とは「油田開発を行い、利益を得る権利。但しそのパーセンテージに応じて、コストを支払い、有事に於いては責任を負う」という事です。 それを踏まえて、今回の事故に於ける責任の所在について再考しましょう。 まず、BPの責任は極めて大きいです。言うまでもなく責任の大部分は彼等にあります。結果責任も原因も、彼らにあると言ってもいいでしょう。 次にパートナー(co-operator)のアナダルコと三井ですが、彼らの責任が追及される事は避けられません。実務的には彼らが事故を防ぐ事はほぼ不可能であったとは思いますが、それでもco-operatorにはフォロワーとしてオペレーターであるBPの計画と実施状況を監視監督する事が求められると、鉱業法なりで記載されている「はず」です。彼らが免責されるには、BPのGross Negligence(重過失)と、それに彼らが関与する余地が無かったことを証明する必要があります。しかし、私見ではありますが、証明出来たとしても、完全免責は結果責任の観点から見て難しいと思います。 その他のコントラクター(トランスオーシャンやハリバートン)に関しては、責任の所在でモルガンスタンレーのレポートを引用して以降、大きな更新はありません。強いて言えば、ハリバートンがBPに提出した計画書には明確に「全ての責任はユーザー(BP)に属す」と明記されていた事、ハリバートンのエンジニアはBPにより安全な方法で作業する事を提案していますので、彼らの責任はより限定的になるかと思います。 (結果的に事故になったなら、ハリバートンにも責任があるじゃないか!というご指摘もあるかと思いますが、このような「現場」に於いては意思決定を誰が行うかは明確にしておく事が原則です。この原則を崩すことは、一作業員が「自分はこう思ったから」という判断で、上位意思決定者の許可無く勝手な変更をしうる事になり、極めて危険なことになり得ます) 時折、リグの建造に関った現代重工業の名前をウェブ上では見かけますが、正直申し上げてどうして今回の暴噴でリグの建造業者の名前が責任者の項目に上がるのか、よくわかりません。事故原因への関りという事で責任者として挙げられるのであらば、今回の作業に使われた全ての工具、材料、パーツの納入業者全員も同様に挙げられてしかるべきでしょう。情報を持たない「被害者」がBP等のほか企業とまとめて、とにかく何もわからないなりに訴えたケース以外では、名前も出ていません。 さて、後はアメリカ政府の、または内務省の担当機関MMSの責任についてですが、正直言って今回は事故を起こしたのが、「たまたま」賠償能力のあるBPでしたが、そうでなければ大部分のコストは、アメリカ政府が払う事になっていたでしょう(またはパートナーの三井やアナダルコが)。私には、油濁法での損害賠償の上限を7500万ドルと定めておきながら、BPに200億ドルのエスクロー勘定の成立を求める事をアメリカ政府がどう正当化するのか、よくわかりません。もしもMMSやアメリカ政府はこの事故を一切止められなかったとして責任をBPに押し付けるならば、その場合は同程度の情報を持っていたに過ぎなかったアナダルコや三井も、同じように責任から逃れると見るべきではないかと思います。しかし一方、ルイジアナ州の財務長官は三井とアナダルコにも基金への拠出を求める趣旨の発言をしています。 以上の説明から、Wiki作成者がアメリカ政府側について微妙な気持ちを持っていることをご理解いただければ幸いです。
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事故までの経緯 事故の現場は、世界有数の石油開発エリア、メキシコ湾(Gulf of Mexico,通称GOM)。 世界で最も石油開発の自由競争が盛んなエリアの一つで、豊富なインフラ(パイプライン網)、機材(流通量が多い)、サービスプロバイダーの存在により、鉱区取得(リース権の取得)から開発までの期間が短いのが特徴。 このメキシコ湾、ルイジアナ州沖約80Kmに位置する石油開発鉱区、Mississippi Canyon 252(以降MC252)は、2008年3月、アメリカ内務省のMMS(Mineral Management Service)が監督する公開入札にかけられる。結果、BPがオペレーター権益を落札(65%)。残りの権益はAnadarko社が25%、MOEX(三井石油開発)が10%を、それぞれ取得した。 この開発鉱区は、水深が1500mと深く、大水深(Ultra-deep water)に分類される。 従来のジャッキ=アップ(Jack-up)型のリグが使えるのが水深100から150m(海流の速さによっては200m以上も可能)であることを考えれば、如何に深いかがよく解る。メキシコ湾は、大水深での石油開発の最前線の一つである。 鉱区取得から1年半後の2009年10月。鉱区内で、油の集積が期待される『Macondo』プロスペクトへの掘削が、開始された。 補足:プロスペクト(Prospect)とは、実際に井戸で油ガスを確認してはいないが、その存在が強く期待される構造のこと。発見確率がより低い、または評価が進んでいない構造に対してはリード(Lead)という呼称が用いられる。 -